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刑事訴訟法２８９条は、「死刑又は無期若しくは長期三年を超える拘禁刑に当たる事件を審理する場合には、弁護人がなければ開廷することはできない」として、必要的弁護事件を定めています。

そのため、上記に該当する刑事事件の場合には、弁護人が必要となります。

上記の定めからすれば、上記の場合以外であれば、弁護人は必要がないともいえます。

しかし、勾留されている場合には、身柄解放に向けた活動や、被害者との示談交渉など、弁護人がやるべきことは多々あります。

弁護人が行った弁護活動が、早期の釈放や不起訴処分、刑の軽減といった結果に結びつく可能性がありますので、弁護人が必須ではない事件であっても、弁護人をつけ、適切な弁護活動を行ってもらうことが重要です。

なお、刑事事件・刑事裁判における弁護士の役割について、より詳しはこちらのページでご説明しています。

刑事事件に限ったことではありませんが、やはり、経験豊富で知識がある弁護士であることがポイントとなります。

知識があっても実践で活かせないのでは意味がありませんので、やはり刑事事件の経験豊富であることがポイントの一つになるでしょう。

被疑者・被告人およびその関係者も、弁護士も人間です。

もし、相性が悪ければ、同じ目標（身柄解放、執行猶予の取得など）に向かって行動することはできないということも考えられます。

そのため、相性の良さも大切なポイントです。

これも刑事事件に限ったことではありませんが、きちんと事案を把握し、適切にアドバイスができる、説明が丁寧であることも一つのポイントとなるでしょう。

経験があるからこそ、丁寧な説明ができるのです。

刑事事件では、内容によっては、たとえ被疑者・被告人が望むことであっても、希望・目標を達成できないことはあります。

そんなとき、安請け合いせずに、理由などを説明しながら「その希望を叶えることは難しい」と言える弁護士は、自分の経験などから話をしているので経験豊富といえますし、きちんと説明ができる弁護士といえます。

例えば、身柄拘束されている場合には、少しでも早い身柄解放に向けた活動を行うことが大切です。

また、被害者との示談が成立すれば不起訴となる可能性が高い案件の場合には、早期に被害者と示談を成立させることが大切です。

そのため、刑事事件の場合には、早期の対応が必要となることが少なくありません。

早期に対応してくれるフットワークの軽さも、一つのポイントとなります。